PEPE（ペペコイン）とは、インターネットミーム「Pepe the Frog（カエルのペペ）」をモチーフに2023年4月17日にイーサリアム上で発行された、ユーティリティを持たないコミュニティ主導のERC-20ミームコインである。ローンチからわずか数週間で時価総額10億ドル規模に到達し、2024年12月9日には史上最高値を記録しましたが、2026年7月時点ではその水準から約90%下落した価格帯で推移しています。

本記事では、2026年7月19日時点で確認できる公開データをもとに、PEPEの供給構造とバーン実績、「上がらない」「オワコン」と言われる背景、今後の材料と逆風、第三者による価格予想レンジ、そして国内取引所での買い方までを整理します。価格の先行きを断定するものではなく、投資助言でもありません。

PEPE（ペペコイン）とは｜基本情報と概要

PEPEは、2005年に漫画家Matt Furie氏が生み出したキャラクター「Pepe the Frog」に着想を得たミームコインです。匿名の開発チームによって2023年4月17日にイーサリアムのメインネット上でローンチされ、プレセールもベンチャー資金調達も行わず、コミュニティへの流通だけで拡大しました。

項目 内容（2026年7月時点）
名称 ペペ（Pepe）
ティッカー PEPE
ローンチ日 2023年4月17日
ブロックチェーン イーサリアム（ERC-20）
総供給量 420,690,000,000,000 PEPE（約420.69兆枚）
流通供給量 総供給量とほぼ同数（約420.69兆枚）
参考価格 約$0.0000028（1枚あたり約0.0004円前後）
時価総額 約11.5〜12億ドル（約1,700〜1,800億円規模）
時価総額順位 約57〜62位
過去最高値（ATH） 約$0.00002803〜$0.00002825（2024年12月9日）
ユーティリティ なし（決済・ガバナンス・ステーキング等の機能を持たない）
取引税 なし
国内取扱 あり（BITPOINT・bitFlyer・Coincheck・BitTrade・Binance Japan 等）

価格・時価総額・順位は市況により大きく変動します。上記は2026年7月時点の観測値であり、最新の数値は各取引所やCoinMarketCap・CoinGecko等でご確認ください。

PEPEの最大の特徴は「ユーティリティが無いこと」

多くの暗号資産は、スマートコントラクトの実行手数料、ネットワークのガバナンス投票、DeFiでの担保など、何らかの経済的な機能を持ちます。PEPEにはそれがありません。公式サイト自身が「本トークンには本質的な価値も期待収益もない」という趣旨の注意書きを掲げており、完全なエンターテインメント資産として設計されています。

これは欠点であると同時に、PEPEというプロジェクトの一貫性でもあります。ロードマップで実装を約束して未達に終わるプロジェクトが多い中、PEPEは最初から「何も約束しない」立場を取っているため、開発遅延という失望材料が構造的に存在しません。その代わり、価格を支える根拠は需給とセンチメントのみです。

コントラクトはrenounce済み・流動性はロック

PEPEのスマートコントラクトはローンチ時にrenounce（所有権放棄）されています。これにより、開発者が後から追加発行したり、取引を停止したり、税率を書き換えたりすることができません。また、総供給量の93.1%が分散型取引所の流動性プールへ投入され、そのLPトークンはバーンアドレスへ送られています。

この設計は、ミームコインで頻発する「開発者が流動性を引き抜いて逃げる（ラグプル）」のリスクをコントラクトレベルで大きく低減させています。ただし後述する通り、残りの6.9%を保管していたマルチシグウォレットでは実際に問題が起きており、「コントラクトが安全＝プロジェクトが安全」ではない点には注意が必要です。

PEPEとPepeCash（ペペキャッシュ）の違い

「ペペコイン」で検索すると、PEPEとよく似た名前の PepeCash（PEPECASH） という別のトークンが出てきます。この2つはまったく別の暗号資産であり、混同すると誤った銘柄を購入してしまう可能性があります。

比較項目 PEPE（ペペコイン） PepeCash（ペペキャッシュ）
誕生年 2023年4月 2016年
基盤 イーサリアム（ERC-20） ビットコイン上のCounterparty（XCP）プロトコル
用途 なし（純粋なミームコイン） Rare Pepeカードの登録手数料・取引の決済通貨
総供給量 約420.69兆枚 約7億枚
時価総額規模 約11.5〜12億ドル ごく小規模
国内取扱 あり なし
コミュニティ 大規模・現役 Rare Pepe収集家中心の小規模コミュニティ

PepeCashは「NFTの原型」に関わった歴史的トークン

PepeCashは、2016年9月に始まった Rare Pepe（レアペペ） というブロックチェーン上のトレーディングカード・プロジェクトの決済通貨として作られました。Rare Pepeは、ビットコイン上に構築されたCounterpartyプロトコルを使ってカードをオンチェーン資産として発行する試みで、イーサリアムベースのNFTブームよりも前に登場した「NFTの原型」のひとつとして知られています。

PepeCashは、このRare Pepeディレクトリに新しいカードを登録する際の手数料支払いや、カード売買の共通通貨として使われました。つまりPepeCashには明確な用途がありましたが、対象となるエコシステムがきわめてニッチだったため、市場規模は限定的なまま推移しています。

2つを見分けるポイント

両者を確実に見分けるには、ティッカーとチェーンを確認するのが最も安全です。国内取引所やCoinMarketCapで「PEPE」と表記され、イーサリアムのERC-20として扱われているものが2023年ローンチのミームコインです。「PEPECASH」と表記され、Counterparty/ビットコインベースと説明されているものは2016年の別トークンです。

さらに、PEPEの人気に便乗して「PEPE 2.0」「Pepe Inu」「Baby Pepe」など、名称やロゴを模倣した無数の類似トークンも存在します。これらの多くは無関係の第三者が発行したもので、中には資金を集めた後に消滅した事例も報告されています。購入時はコントラクトアドレスを必ず確認するか、国内取引所で取り扱われている銘柄を選ぶことがリスク低減につながります。

PEPEのローンチ経緯と価格推移

2023年4月：無名からのスタート

PEPEは2023年4月17日、事前の告知やプレセールをほとんど行わずにローンチされました。CoinGeckoに記録されている過去最低価格もこの日付で、実質的にゼロに近い水準からのスタートです。ところがローンチ直後からX（旧Twitter）を中心にミームが拡散し、わずか3週間ほどで時価総額が10億ドルを超える速度で成長しました。この局面で初期購入者の一部が大きなリターンを得たことが報道された一方、同時期に高値で購入した層はその後の下落局面で損失を被っており、結果は参入時期によって大きく分かれています。

2023年8月：マルチシグからの16兆枚流出事件

急成長の一方で、2023年8月24日に大きな信頼問題が発生します。中央集権取引所への上場用に確保されていたマルチシグウォレットから、約16兆PEPE（当時のレートで約1,500〜1,600万ドル相当）が複数の取引所へ送金され、同時に承認に必要な署名数が8人中5人から8人中2人へ引き下げられていたことが判明しました。

プロジェクト側はその後、離脱した元チームメンバー3名がマルチシグにアクセスして持ち出したものだと説明しました。この発表を受けてPEPE価格は24時間以内に約$0.000001から約$0.00000081へ、15%以上下落しています。匿名チーム運営のガバナンスリスクが表面化した象徴的な出来事です。

2023年10月：6.9兆枚のバーン

事件を受けて信頼回復を図る形で、2023年10月24日に約6.9兆PEPE（当時約550万ドル相当）がバーンアドレスへ送られ、永久に流通から除外されました。このバーンの発表後、PEPE価格は一時30%台の上昇を見せています。

2024年12月：過去最高値を記録

2024年後半の暗号資産市場全体の上昇局面で、PEPEも大きく買われました。2024年12月9日には過去最高値である約$0.00002803〜$0.00002825を記録し、時価総額は一時100億ドル超に達しています。ローンチ時からの上昇倍率はきわめて大きく、ミームコインの代表銘柄としての地位を確立した局面でした。

2025年〜2026年：高値から約90%の調整

その後、暗号資産市場全体のリスクオフとミームコイン人気の後退に伴い、PEPEは長期的な下落基調に入ります。2026年7月時点の価格は約$0.0000028、時価総額は約11.5〜12億ドルで、過去最高値からの下落率は約90%です。時価総額順位も一時の20位台から57〜62位前後へ低下しています。

一方で、2026年7月上旬にはミームコイン全体の反発局面でPEPEが1日で16%程度上昇する場面も観測されており、ボラティリティの大きさは健在です。

PEPEのトークノミクス｜420.69兆枚の供給とバーン実績

供給量「420,690,000,000,000」の意味

PEPEの総供給量は420,690,000,000,000枚です。この数字はインターネットミームで多用される「420」と「69」を組み合わせたもので、経済的な計算に基づくものではありません。この点も、PEPEがユーティリティトークンではなく文化的シンボルとして設計されていることを示しています。

供給量が420兆枚超と極端に多いため、1枚あたりの価格は0.000001ドル前後という極小の単位になります。「単価が安いから上がりやすい」という誤解が生まれやすい構造ですが、実際に重要なのは単価ではなく時価総額です。仮にPEPEが1円（約0.0067ドル）に到達した場合、時価総額は約2.8兆ドルとなり、これは2026年7月時点の暗号資産市場全体の規模を大きく上回ります。単価だけを見た「1円到達」の議論は、供給量を考慮すると現実性が乏しいことになります。

初期配分は93.1%が流動性、6.9%がマルチシグ

配分先 比率 内容
分散型取引所の流動性プール 93.1% LPトークンはバーン済み・引き出し不可
マルチシグウォレット 6.9% 中央集権取引所への上場・ブリッジ・流動性供給用
チーム割当（ベスティング付き） なし プレセール・VC割当も行われていない

ミームコインとしては珍しく、チームやプライベート投資家への事前割当が存在しない配分です。この透明性は、ローンチ当初にコミュニティの支持を集めた要因のひとつとされています。ただし前述の通り、6.9%を管理していたマルチシグは2023年8月に管理不全を起こしました。

バーンは「継続的な仕組み」ではない

PEPEについて「バーンによってデフレ設計になっている」と説明されることがありますが、正確ではありません。PEPEには取引ごとに自動でトークンを焼却する仕組み（トランザクション税）は存在せず、2023年10月の6.9兆枚バーンのような単発のイベントとして実施されてきました。

つまり、供給量が自動的に減り続ける構造ではないということです。420.69兆枚のうち6.9兆枚がバーンされたとしても、削減率は約1.6%にとどまります。供給側の減少が価格を押し上げる効果は、需要側の変動に比べて限定的と考えるのが妥当です。

「PEPEは上がらない・オワコン」と言われる理由をデータで検証

「PEPE 上がらない」「PEPE オワコン」といった検索が増えている背景には、いくつかの客観的な事実があります。ここでは煽らず、データに即して整理します。

理由1：過去最高値から約90%下落している

最も直接的な理由です。2024年12月9日の高値約$0.000028に対し、2026年7月時点は約$0.0000028。高値圏で購入した保有者は含み損を抱えた状態が長期化しており、戻り局面では戻り売り圧力が発生しやすくなります。なお、ミームコインセクター全体で見ればDOGE・BONKなども同様に高値から約90%の下落を経験しており、PEPE固有の現象ではありません。

理由2：価格を支えるファンダメンタルズが存在しない

PEPEには収益も利用者数もプロトコル手数料もありません。したがって「割安・割高」を判断する基準が存在せず、価格は市場参加者の関心量のみで決まります。関心が離れれば下値のめどが立ちにくいという構造は、上昇局面でも下落局面でも同じように作用します。

理由3：保有の偏在（クジラ集中）

オンチェーンデータでは、上位10アドレスが供給量の約38〜41%を保有しているとされ、上位100アドレスまで広げると9割超に達するという分析もあります。データソースや集計時点によって数値には幅がありますが、いずれの推計でも「少数のアドレスに強く偏っている」という傾向は共通しています。

この偏在は、大口保有者が上昇局面で売却した場合に上値が抑えられやすいことを意味します。ただし、上位アドレスの一部は取引所のカストディウォレットであり、すべてが個人のクジラとは限らない点は割り引いて解釈する必要があります。

理由4：ミームコインセクター全体の資金流出

ミームコインセクターの時価総額は2026年7月時点で約347億ドル規模とされ、2024年末のピーク水準を大きく下回っています。セクター全体に資金が戻らない限り、個別銘柄だけが持続的に評価される展開は起きにくい構造です。

一方で「オワコン」と断じにくい要素

反対に、以下の点は依然として維持されています。

  • 時価総額は約11.5〜12億ドルあり、暗号資産全体で60位前後に位置している
  • 24時間の出来高は数億ドル規模で、流動性は枯渇していない
  • 国内6社を含む世界の主要取引所で継続して取り扱われている
  • 2026年4月にはCanary Capitalが米国で現物PEPE ETFのS-1を提出した

流動性と上場基盤が維持されている点で、取引が成立しなくなった多くのミームコインとは状況が異なります。「終わった」と断定するにも「回復する」と断定するにも、現時点では根拠が不足しているというのが公正な評価です。

PEPEの今後の見通し｜追い風と逆風

追い風になりうる材料

米国での現物PEPE ETF申請

2026年4月8日、資産運用会社Canary Capitalが米国証券取引委員会（SEC）に対し、現物PEPE ETFのS-1登録届出書を提出しました。ミームコインを対象とした現物ETFの申請としては初の事例とされ、ファンドはPEPE現物を主要資産とし、イーサリアムのガス代支払い用にETHを最大5%程度組み入れる設計と報じられています。

SECの判断期限は提出から最大240日、すなわち2026年10〜11月頃までとされています。ただし、SECは従来、現物ETFの承認要件として「相場操縦への耐性」と「相当規模の規制市場の存在」を求めてきました。PEPEにはCMEのような規制された先物市場が存在しないため、アナリストや予測市場では承認確率は低いとの見方が優勢です。承認されればミームコインの機関投資家アクセスが開く節目になりますが、現時点では審査中の一材料として捉えるのが適切です。

ミームコインセクターの循環的な回復

暗号資産市場では、ビットコインの上昇が一巡した後にアルトコインやミームコインへ資金が循環する傾向が繰り返し観測されてきました。2026年7月上旬にもDOGE・SHIB・PEPEが揃って二桁上昇する場面があり、セクター全体の関心が完全に消えたわけではありません。

国内での購入環境の整備

後述の通り、日本国内では6社の登録取引所がPEPEを取り扱っており、円建てでの購入経路が確保されています。国内の裾野が広がることは、需要層の維持という点で下支え要因になりえます。

逆風・ネガティブ材料

新規ミームコインとの競合

Solanaなど手数料の低いチェーン上では、ミームコインが日々大量に発行されています。投機資金は常により値動きの大きい新規銘柄へ移りやすく、時価総額10億ドル規模まで成長したPEPEは相対的に「値動きが重い」対象と見なされる局面が増えています。

規制強化の可能性

ミームコインは各国の規制当局から投資家保護上の懸念を指摘されることが多い分野です。広告規制や上場基準の厳格化が進んだ場合、取引環境に影響が及ぶ可能性があります。

マクロ環境との連動

暗号資産市場は金利や株式市場の動向と連動する傾向を強めており、リスク資産全般が売られる局面では、ユーティリティを持たないミームコインは特に売却対象になりやすい位置にあります。

PEPEの価格予想｜第三者予測のレンジと前提条件

以下は、2026年7月時点で確認できる第三者の予測を整理したものです。当サイトの見解でも投資助言でもなく、予測はいずれも外れる可能性があります。

対象年 保守的シナリオ 強気シナリオ 備考
2026年 約$0.0000030〜$0.0000046 約$0.0000116〜$0.0000149 テクニカル指標ベースの一部モデルは弱気判定
2027年 約$0.0000039〜$0.0000051 約$0.0000269〜$0.0000373 予測機関ごとの乖離が拡大
2030年 約$0.0000035〜$0.0000049 約$0.0000316〜$0.0000500超 長期ほど前提の不確実性が増大

同じ年を対象にしても、予測機関によって10倍近い開きがあることが分かります。これはPEPEに評価の基準となるファンダメンタルズが存在せず、モデルが過去の値動きパターンやセンチメント指標に依存せざるを得ないためです。

強気シナリオが成立するには、少なくとも次のような前提が同時に満たされる必要があると整理できます。

  1. 暗号資産市場全体が上昇局面に入り、ビットコインからアルトコインへ資金が循環すること
  2. ミームコインセクターの時価総額が2024年末水準まで回復すること
  3. PEPEが新興ミームコインとの競合で資金シェアを維持できること
  4. 大口保有者による大規模な売却が発生しないこと
  5. ETF承認など、機関投資家アクセスにつながる制度面の進展があること

逆に、これらのいずれかが崩れた場合には保守的シナリオ側に振れやすくなります。予測レンジそのものよりも、前提条件が実際に満たされているかを継続的に確認する姿勢が現実的です。

PEPEと主要ミームコインの比較

項目 PEPE DOGE（ドージコイン） SHIB（柴犬コイン） BONK
誕生年 2023年 2013年 2020年 2022年
基盤チェーン イーサリアム 独自チェーン（PoW） イーサリアム Solana
発行上限 約420.69兆枚（固定） 上限なし（年約50億枚増） 約1,000兆枚（固定） 約100兆枚
独自エコシステム なし 決済用途の実績あり Shibarium（L2）等 Solana上のDeFi連携
ATHからの下落率 約90% 約90%水準 大幅下落 約90%水準
国内取扱 あり（6社） あり あり 一部あり

対 DOGE（ドージコイン）

DOGEは2013年誕生の最古参ミームコインで、独自のブロックチェーンを持ち、実際の決済に採用された事例もあります。時価総額もミームコインの中で最大規模を維持しており、認知度と歴史の面ではPEPEを上回ります。一方、DOGEは発行上限がなく毎年約50億枚が新規発行される継続的インフレ構造であるのに対し、PEPEは供給が固定されています。供給設計の観点ではPEPEが有利で、ブランドと実績の観点ではDOGEが有利という整理になります。

対 SHIB（柴犬コイン）

SHIBはPEPEと同じイーサリアム発のミームコインですが、独自のレイヤー2「Shibarium」やDEX「ShibaSwap」など、エコシステム構築を志向してきた点が異なります。ユーティリティ拡張を目指す姿勢は評価される一方、実装の遅延や利用低迷が失望材料になりやすい側面もあります。何も約束しないPEPEと、機能拡張を掲げるSHIBは、投資対象としての性格が異なると言えます。

対 BONK（Solana系ミームコイン）

BONKはSolana上のミームコインで、手数料の安さと高速な処理を背景にSolanaエコシステム内のDeFiと結びついています。取引コストの面ではイーサリアム上のPEPEより有利ですが、チェーン全体の稼働状況に価格が左右されやすいという依存性もあります。PEPEはイーサリアムという実績あるチェーン上にある分、インフラ面の安定性では優位です。

比較から見えるPEPEの位置づけ

PEPEは「供給固定・コントラクトrenounce済み・ユーティリティなし」という、ミームコインとして最も純度の高い設計を持ちます。裏を返せば、価格を支える要素がコミュニティの関心量に一元化されているということでもあります。他銘柄と比べて特別に安全でも危険でもなく、性格が異なる資産と理解するのが適切です。

PEPEの買い方｜国内取引所での購入ステップ

PEPEは2026年7月時点で、日本の登録暗号資産交換業者で取り扱われています。国内では2024年10月30日にBITPOINTが初めて取扱を開始し、その後bitFlyer（2025年1月30日）、Binance Japan、Coincheck（2025年5月13日）、BitTrade（2025年7月16日、国内6例目）と拡大しました。円建てで購入できるため、海外取引所を利用する必要はありません。

  1. 口座を開設する：BITPOINT・bitFlyer・Coincheck・BitTradeなど、PEPEを取り扱う国内取引所で口座を開設します。本人確認（eKYC）はスマートフォンで完結し、最短で当日中に取引を開始できる場合があります。取扱状況は変更されることがあるため、申込前に各社公式サイトで最新の取扱銘柄をご確認ください。
  2. 日本円を入金する：銀行振込またはクイック入金で日本円を入金します。入金手数料と反映までの時間は取引所ごとに異なるため、事前に比較しておくと無駄がありません。
  3. PEPEを購入する：販売所形式または取引所（板）形式で購入します。販売所は操作が簡単ですが売買価格の差（スプレッド）が実質的なコストになります。取引数量が大きい場合は、板取引が利用できる取引所を選ぶとコストを抑えやすくなります。取引所によっては販売所のみの取扱となっている場合があります。
  4. 保管方法を決める：短期的に売買する場合は取引所口座での保管が現実的です。長期保有を想定する場合は、MetaMaskなどのセルフカストディウォレットへ送付する選択肢もあります。ただし秘密鍵やシードフレーズを紛失すると資産を復元できないため、管理体制を整えてから移す判断が必要です。
  5. 記録を残す：暗号資産の売買損益は日本では原則として雑所得として課税対象になります。購入日・数量・価格の記録を残しておくと確定申告時の負担が軽くなります。税務の取扱いは個別事情によって異なるため、具体的な判断は税理士等の専門家にご相談ください。

購入前のチェックリスト

  • 失っても生活に支障のない余剰資金の範囲であるか確認した
  • PEPEにユーティリティが無く、価格が需給とセンチメントのみで決まることを理解した
  • 過去最高値から約90%下落した実績があることを把握した
  • 購入する銘柄が2023年発行のERC-20版PEPEであり、類似トークンでないことを確認した
  • 損失が出た場合の許容ラインを事前に決めた

PEPEのリスクと注意点

ミームコインは暗号資産の中でも特に投機性が高い資産クラスです。購入を検討する場合は、以下のリスクを理解しておく必要があります。

  1. 価値の裏付けが存在しない：PEPEには事業収益もプロトコル手数料も利用実績もありません。価格は市場参加者の関心量のみで決まるため、関心が薄れた場合に価格の下支えとなる要素が存在しません。これは他の多くの暗号資産と本質的に異なる点です。
  2. 極端なボラティリティ：PEPEはローンチから約3週間で時価総額10億ドル規模へ急騰した一方、2024年12月の高値から2026年7月時点まで約90%下落しています。また2023年8月のマルチシグ事件では24時間以内に15%以上下落しました。短期間で資産価値が半減する、あるいは倍増する可能性の両方があります。
  3. 大口保有者による売却圧力：上位10アドレスが供給量の約38〜41%を保有しているとされ、集計方法によってはさらに高い偏在が指摘されています。少数の保有者の売却判断が市場価格に大きな影響を与えうる構造です。
  4. 匿名開発チームによるガバナンスリスク：PEPEの開発者は匿名であり、法的な責任主体が明確ではありません。2023年8月には元チームメンバーによるマルチシグからの16兆枚流出が実際に発生しています。同種の問題が再発しないという保証はありません。
  5. 類似トークン・詐欺トークンの存在：PEPEの知名度に便乗した模倣トークンが多数発行されており、中には資金を集めた後にプロジェクトが消滅した事例も報告されています。分散型取引所で直接購入する場合は、コントラクトアドレスの確認が不可欠です。国内取引所を利用すれば、この種のリスクは大きく低減できます。
  6. 流動性の急変リスク：現時点の出来高は数億ドル規模ですが、市況の悪化やセクターへの関心低下によって流動性が細る可能性があります。流動性が低下すると、想定した価格で売却できない事態が起こりえます。
  7. 規制環境の変化：ミームコインは投資家保護の観点から各国当局の注目を集めています。規制方針の変更により、取扱停止や取引条件の変更が生じる可能性があります。
  8. 税務上の負担：日本では暗号資産の売買益は原則として雑所得に区分され、総合課税の対象となります。利益額によっては税負担が大きくなるため、事前の理解が必要です。詳細は税理士等の専門家にご確認ください。
  9. 余剰資金の範囲を超える投入：以上のリスクを踏まえると、生活資金や借入資金を投じる対象としては適していません。失っても生活に影響しない範囲にとどめることが、この資産クラスにおける基本的な前提です。

PEPEの将来性まとめ

  • PEPEは2023年4月17日にイーサリアム上でローンチされた、ユーティリティを持たないERC-20ミームコインです。
  • 総供給量は420.69兆枚で固定され、93.1%が流動性プールへ投入されLPトークンはバーン済み、コントラクトもrenounce済みです。
  • バーンは2023年10月の6.9兆枚など単発イベントとして実施されており、自動的に供給が減り続ける仕組みではありません。
  • 2024年12月9日に約$0.000028の過去最高値を記録し、2026年7月時点は約$0.0000028、時価総額約11.5〜12億ドルで、高値から約90%の水準にあります。
  • 「上がらない・オワコン」と言われる背景には、高値からの下落率、ファンダメンタルズの不在、上位アドレスへの保有集中、セクター全体の資金流出があります。
  • 一方で、流動性と主要取引所での上場基盤は維持されており、2026年4月にはCanary Capitalが米国で現物PEPE ETFのS-1を提出しました（審査結果は未確定で、承認確率は低いとの見方が優勢です）。
  • 第三者の価格予想は同じ年でも10倍近い幅があり、市場全体の回復・セクター資金の戻り・大口売却の有無といった前提条件に強く依存します。
  • 国内ではBITPOINT・bitFlyer・Coincheck・BitTrade・Binance Japanなど複数の登録業者が取り扱っており、円建てで購入できます。
  • PepeCash（2016年・Counterparty基盤）とは完全に別のトークンであり、購入時は必ず区別が必要です。
  • 本記事は2026年7月19日時点の公開情報に基づく解説であり、投資助言ではありません。価格の先行きを保証するものではなく、投資判断はご自身の責任と余剰資金の範囲で行ってください。

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